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学術調査

概要

当社では設立当初からリサーチャーによる一貫対応と、パネルと回収データの品質管理に最大限の注力をしてきました。複雑で高い信頼性が求められる学術調査にも積極的に対応しており、リサーチ案件の4割以上が大学や研究機関からで、学術調査の経験と実績が豊富です。そして、過去3年間にご依頼いただいたお客様の「顧客満足度」は95%の高い評価を受けています。研究課題に対してどの様な調査をすれば良いかもお気軽にご相談下さい。皆様の研究調査に誠意と責任を持って対応させていただきます。

<累計お取引大学数>
300
大学以上
(2023年3月時点)

<累計調査実績>
1,000
プロジェクト以上
(2023年3月時点)


<顧客満足度>
3.8/4.0
(2020〜2022年度)
4段階評価
4:満足、3:やや満足、2:やや不満、1:不満

マイボイスコムの特徴

1.学術調査担当者によるサポート
アンケートの実施にあたり、対象者の募集方法や、どの程度のサンプルを集められるかなどを、経験豊富な学術調査担当者がしっかりサポートいたします。初めての方でも安心してお任せください。
また、当社では担当リサーチャーが調査準備から納品まで一気通貫でサポートいたしますので、的確かつスムーズな進行が可能です。
2.徹底した品質管理
不正モニターの排除、短期間回収や多頻度回答の防止などを通してパネルの管理は徹底して行い、品質の高いデータの提供に最大限の注意を払っております。
また、品質の高いデータを得るためには調査票の内容が非常に重要です。回収のみのご依頼でも、必ず調査票の確認を行い、適宜アドバイスをさせていただきます。
このほか、回収したデータを一定の基準でクリーニングした上で納品いたします。

<データクリーニングの例>
・短時間回答者の除外
・ストレートライン回答者の除外
・不適切な自由記述回答者の除外
・Satisfice項目(DQS、IMC等)によるSatisficing回答者の除外 ※オプション対応
3.豊富な対応実績
他社様に断られてしまった内容であっても、実現できる方法を検討の上ご提案させていただきます。
複雑なオペレーションを伴う経済実験や、各種実験手法(RCT、コンジョイント等)を用いた調査など、広範かつ豊富な調査実績があります。
4.調査会社で唯一 自主アンケートデータの無償提供サービス
講義・ゼミの演習で自由に使えるデータが少ないといったお声や、研究予算の兼ね合いで論文用のデータを十分に得られないといったお声をいただくことがあります。
このようなお悩みを解決する一助となるため、研究者の方を対象に、当社が運営する日本最大級のアンケートデータベース「MyEL(ミエル)」のローデータを、おひとりにつき毎年1テーマを無償提供しております。
ご興味がございましたら、お気軽にお問合せください。

<論文掲載実績のあるテーマ(抜粋)>
非接触IC型電子マネー/飲食店情報の検索/サステナビリティ/健康意識/焼酎の飲用/eスポーツ/インターネットバンキング/食事のメニューの決め方/収納/百貨店の利用/生命保険の加入/着物 他

過去のアンケート実施テーマはこちらをご確認ください。

マイボイスコムの提供するサービス

インターネット調査

登録モニターを対象とした『モニター調査』とお客様の顧客や従業員を対象とした『オープン調査』の2種類があります。

追跡調査(縦断調査)

同じ回答者へ1ヵ月後や1年後などに、追跡して調査することが可能です。

海外調査

アジア、北米、欧州等約50カ国の調査パネルを対象に調査が可能です。

モニター送客

当社のモニターを当社以外のアンケートシステム等へ誘導し、実験に協力いただくことが可能です。

インタビュー/ヒアリング調査

対象者のリクルーティングを行い、インタビューやヒアリングを行うことが可能です。

写真調査

写真の提供を受ける調査です。アンケートでは把握できない詳細な生活者情報を把握することが可能です

ホームユーステスト(HUT)

実際の商品等をモニターが家庭内で試用して評価する調査手法です。

生体データ収集協力者の募集

協力者へ活動量計を郵送し、一定期間装着してもらうことで生体データを収集することができます。

会場調査(CLT)

会場にモニターを集め、商品等の試用後にアンケートを行う調査手法です。

郵送調査

対象者に調査票を郵送し、回答後に返送してもらう調査手法。WEB調査との併用も可能です。

アンケートデモ画面

回答者用のWEBアンケート画面は以下のような見た目になります。

デモ画面1

デモ画面2

デモ画面3

デモ画面4

インターネット調査のご依頼から納品までの流れ

お問合せいただいてから納品まで、おおよそ1〜2週間で完了いたします。
※ただし、調査内容によってスケジュールは変動いたします。

1.お問合せ〜ご発注

調査概要(調査票案等)をご連絡いただきましたら、実施方法・お見積り・スケジュール等を検討の上、最適なプランをご提案いたします。

2.調査票の確認〜確定

担当リサーチャーが調査会社の目線で調査票を必ずチェックし、修正が必要と思われる箇所に対しては適宜修正のご提案をいたします。

3.WEBアンケート画面の作成〜確定

確定した調査票をもとに、当社独自のアンケートシステムを用いてWEBアンケート画面を作成いたします。
WEBアンケート画面の作成後も、相互に確認を進めさせていただく中で修正が必要と思われる箇所に対しては適宜修正のご提案をいたします。

4.調査実施

WEBアンケート画面が確定した時点で調査を開始することが可能になります。
当社では回答者の属性に良い意味でバラつきを出すため、基本的には週末(土日)を含めた48時間以上を調査期間に設定することを推奨しております。

5.納品

調査終了後、データクリーニングを行った上で調査結果を納品します。
最小限の納品物(回答ローデータ)であれば、調査終了後1〜2営業日で納品します。

6.アフターフォロー

業務完了後もデータに関するお問合せは承っておりますので、ご不明点等が出ましたらお気軽にご相談ください。




実績

<大学>
愛媛大学/大阪公立大学/お茶の水女子大学/大阪大学/金沢大学/学習院大学/関西大学/近畿大学/共栄大学/北九州市立大学/京都大学/慶應義塾大学/甲南大学/神戸大学/国際大学/玉川大学/千葉経済大学/千葉工業大学/都留文科大学/東京学芸大学/東北大学/東京情報大学/同志社大学/東京都立大学/東京医科大学/東洋大学/東北学院大学/東京大学/奈良女子大学/鳴門教育大学/日本大学/兵庫県立大学/広島大学/福島県立医科大学/福岡大学/北海道大学/法政大学/宮城大学/明治学院大学/明治大学/横浜国立大学/立命館大学/早稲田大学 他

<研究機関>
国立教育政策研究所/国立青少年教育振興機構/国立環境研究所/国立スポーツ科学センター/産業技術総合研究所/電力中央研究所/東京都健康長寿医療センター研究所/日本生産性本部/日本スポーツ振興センター/流通経済研究所/労働安全衛生総合研究所 他


事例

1.京都大学 経済学部・経済学研究科 依田高典 教授、村上佳世 研究員

<電源のベストミックスに関する消費者受容度の日米比較調査>
インターネット調査会社に登録しているモニター日米それぞれ4,000名からデータを回収した。日本の消費者は年齢・性別が偏らないように無作為に抽出し、米国の消費者は代表的4州からそれぞれ1,000名を無作為に抽出した。
データをもとに、原子力発電や再生可能エネルギーの比率に対する金銭的な支払意思額を計測するとともに、米国の消費者の支払意思額との比較を行っています。月間電気料金、温室効果ガス排出削減量、電源構成における化石燃料比率、原発比率、再エネ比率、水力比率などについて、数値設定が異なる二者択一で、回答者が望ましい方を選び、この選択を集計したデータを計量経済学的に分析する研究です。成果は、Elsevierの「Energy Economics」誌に掲載されました。
当社は本研究の日本での調査を担当しました。 (研究概要はこちら)

2.横浜国立大学 大学院国際社会科学研究院 寺本高 教授

<食品売り場に関するアイトラッキング調査>
インターネット調査で食品売り場の陳列パターンを複数提示し、より効果的な陳列条件となる閾値を探り、その調査結果からアイトラッキング調査で用いる食品売り場の陳列パターンを設定して被験者139人のアイトラッキング調査を実施した。そして、視線データの計測に加えて、被験者に売り場の写真を撮影してもらいSNSに模した専用ページにコメント付きでの投稿も依頼した。これらによって食品売り場の陳列パターンによる視認、感情評価、購買、SNSへの投稿までの一連の効果を明らかにした。当社はインターネット調査と、被験者リクルーティング、アイトラッキングの機器と会場の手配と運営を担当しました。

3.慶應義塾大学 商学部 清水聰 教授(研究会)

慶應義塾大学商学部の清水聰研究会(消費者行動とマーケティング戦略)では、ゼミのデータ分析の演習に当社のアンケートデータベース(MyEL(ミエル)のデータをご活用いただきました。ゼミ生がグループごとに自分達でテーマを選び、その仮説を考えてデータの集計/分析と提案までを主体的に考えて作ることができるので、実践的な演習ができると好評でした。実際のゼミの演習で学生が作成したレポートを紹介していますので、ご興味があればご覧ください。(事例の詳細はこちら)

4.公益財団法人 吉田秀雄記念事業財団 研究助成調査

吉田秀雄記念事業財団では広告・広報・メディアを中心とするマーケティング及びコミュニケーションに関連する分野の研究を対象に、選考委員会の審査を経て研究助成を行っておられます。
当社ではこの研究助成で実施する消費者調査の実務を担当しています。調査は財団が研究支援のため毎年継続しているもので、専用モニターパネルによる「共通調査」と、助成対象者ごとの「個別カスタマイズ調査」の2段階で構成されています。なお、調査データは一般向けに無償公開されています。(研究助成の詳細はこちら)




顧客満足度調査における大学の先生方からのコメント

大学の先生方はデータの品質や、複雑な設定、技術的なサービス対応を重視するため、当社サービスに高く満足いただき、他の先生をご紹介いただくことも数多くあります。




学術調査でよくある質問

Q.科研費からの支払はできますか。

お支払い可能です。
科研費でのお支払いはもちろん、科研費以外の研究費や個人名義でのお支払いも対応しております。

Q.複数の予算を合算してお支払いはできますか。

お支払い可能です。

Q.研究内容の説明と参加同意を得た上でアンケートに回答してもらうことは可能ですか。

対応可能です。

Q.アンケート内で、動画や音声を流して回答してもらうことは可能ですか。

対応可能です。
他にもURL(ウェブページ)を閲覧いただくことなども可能です。

Q.回答者への謝礼はどのように提供してますか。

回答負荷に合った、商品券や現金に交換できるポイントを提供してます。
経済実験におけるインセンティブなど、通常とは異なる謝礼が必要な場合はご相談ください。

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